このページの本文へ移動
ページの先頭です
以下、ナビゲーションになります
以下、本文になります

2022年度 ALL DOSHISHA教育推進プログラム 事業レポート

'23年4月1日 更新
2022年度 ALL DOSHISHA教育推進プログラムの事業レポートが完成いたしました。
関連書類(※1)よりご確認いただけます。

2022年度は、以下の企業および自治体にご協力いただき、プログラムを実施しました。

企業パナソニック株式会社・京セラ株式会社
川崎重工業株式会社・株式会社村田製作所
自治体京都府丹後広域振興局・京都府京丹後市・京都府伊根町
京都府宮津市・京都府与謝野町・京都府政策企画部

2023年度プログラムの参加者も募集しています!
詳細は、関連書類(※2)をご確認ください。
2022年度 ALL DOSHISHA教育推進プログラムの事業レポートが完成いたしました。
関連書類(※1)よりご確認いただけます。

2022年度は、以下の企業および自治体にご協力いただき、プログラムを実施しました。

企業パナソニック株式会社・京セラ株式会社
川崎重工業株式会社・株式会社村田製作所
自治体京都府丹後広域振興局・京都府京丹後市・京都府伊根町
京都府宮津市・京都府与謝野町・京都府政策企画部

2023年度プログラムの参加者も募集しています!
詳細は、関連書類(※2)をご確認ください。
関連書類
お問い合わせ先
経済学部・経済学研究科
TEL:075-251-3521
FAX:075-251-3064
E-mail:ji-keijm@mail.doshisha.ac.jp
お問い合わせ一覧(部課所在・事務取扱時間案内)